為替市場とその他の市場の関係性を簡単にまとめてみました。
主要なものだけです。
原油
原油は為替市場に大きく影響を与えますが、その中で資源国通貨と消費国通貨で与える影響が変わってきます。
資源国は主に、オーストラリア(ＡＵＤ)、カナダ(ＣＡＤ)、ニュージーランド(ＮＺＤ)、南アフリカ(ＺＡＲ)などです。
これらの通貨は原油高になると、プラス要因になります。
イギリス(ＧＢＰ)も原油輸出国であり、原油高はプラス要因になりますが、他の資源国よりは、関係性が弱いです。
かわって消費国の代表は、日本(ＪＰＹ)、アメリカ(ＵＳＤ)、ユーロ(ＥＵＲ)、であります。
原油高になると、円、ドル、ユーロにはマイナス要因になります。
原油先物は世界経済の影響も受けやすく、経済が好調だと上昇↑、不調だと下落↓傾向になります。(あくまで傾向です)
金
金は昔は通貨そのものであり、今でも市場でのその影響力は大きいです。
金の特徴として、世界経済の不安が高まると、リスクヘッジとして金が買われます。
それから、金は米ドルが基準通貨になっているので、米ドルとの関係性は強いです。
金が上がれば、米ドルは下落↓。金が下がれば、米ドルは上昇↑という反比例の関係になります。
しかし金は、原油などとは違い実体経済の実需がないため、金主導で為替相場が動くことはあまり考えられません。
ですのであまり気にする必要はないでしょう。
国債
主に米国の長期国債には、5年、10年、30年があります。
国債の価格と金利は反比例の関係になっています。
国債の価格が上がれば、国債の金利は下がり↓、国債の価格が下がれば、国債の金利は上がります↑。
基本的に国債の金利が上がれば、国債の価格が安くなります。
米国債の価格が安くなると、米国債の信用が高いので買われやすくなります。
そして米国債を買うには、当然米ドル(ＵＳＤ)が必要なので、国債が買われると共に米ドル(ＵＳＤ)が買われる為、米ドル(ＵＳＤ)は上昇↑傾向になります。
しかし長期金利が上昇しても、米国債の信用低下などで国債の人気が下がり、米ドル(ＵＳＤ)売り傾向になる場合もあるので注意が必要です。
ダウ・ナスダック指数
どちらもアメリカの株価指数です。
ダウ＝ダウ工業30種平均指数 NASDAQ＝ニューヨーク新興市場
これらの指数と為替相場の結びつきですが、これらも米ドルと関係してきます。
米ドル(ＵＳＤ)は世界の基軸通貨であり安全資産といわれています。
株価が下がれば、安全資産である米ドル(ＵＳＤ)は買われ、その他のリスク通貨は売られます。
反対に株価が上がればリスク思考は高まり、米ドル(ＵＳＤ)は売られ、その他のリスク通貨が買われていく傾向にあります。
日経平均株価
日経平均は為替相場に影響を及ぼすというよりは、為替相場が影響して日経平均が動かされることが多いです。
日本は大貿易国でありますので、円高、円安ということに大きな影響を受けるからです。
日本は輸入産業より、輸出産業の方が多いので、円高ドル安になれば、輸出をメインとする企業の利益は押し下げられることになます。
結果として、輸出産業の占める割合が大きいので、日経平均株価は下がっていく傾向にあります。
円安ドル高はこの逆です。
主要なものだけ挙げて解説してみました。
